100年に1度といわれる金融危機はオフィスマーケットにも大きく影響を及ぼしている。現在のオフィスマーケットは5・6年前（2003～2004年）の様相に非常に酷似している。賃料水準、利回り水準どちらもである。

2003年は都心部の賃料水準は下がり続け、丸ノ内の新築オフィスビルで＠38,000円/坪（共益費込み）フリーレント6ヶ月で入居できた状況である。丸ノ内・大手町等は現在再開発が進んでおり、丸ノ内パークビルなどのSクラスビルも竣工することから、否応無くテナント争奪戦の火蓋が切って落とされる。いずれにしても結果的に5, 6年前の水準まで一時落ち込みものと推察される。

一方で当時、都心部からやや離れた周辺エリアでは、ほとんど引き合いもなく、大きな空室を抱えていた状況であった。しかし、都心部からやや離れたエリアでも品位の高い大規模ビルは事務所移転・集約の受け皿として有効に機能していた。いわゆる後ろ向きの移転ニーズの受け皿である。

たしかに、都心部の賃料は、景気回復とともに上昇を続け、高い水準に上昇してしまう。一方で都心部から離れたエリアというのはもともと賃料水準が低位で、エリア性からも大幅な賃上げができなかったことから、賃料は上昇が限定的である為、それほど変動していないのである。

丸ノ内、大手町に至っては新築でも、その時世により50,000～60,000円/坪であるが、低いときは40,000円近くまで割り込んでくる事もある。ボラティリティーという意味では丸ノ内エリアは非常に大きい。それに比べ　都心部から離れたいわゆるＢ立地のＡクラスビルは高くて22,000円/坪　低くても15,000円/坪　ボラティリティーという意味では非常に小さい。しかし、その反面大きな空室を抱えるリスクはある。丸ノ内エリア等のように賃料を下げさえすればいくらでもテナントを吸引できるポテンシャルが無いからである。

不動産の収益最大化に繋がる要因は、各物件に応じた特徴とそれに見合ったテナント誘致、過去のトラックレコードから空室にするのか賃料を下げるのかの判断等のイールドマネージメント的運営等多岐にわたる。

今は　耐える時期なのは間違いない。しかし、耐え方にも色々あるが…